Bybit連携×巨大トレジャリーで「銀行チェーン」を目指す『Mantle』

イーサリアムL2から総合金融エコシステムへ進化するMantleの全貌

プロジェクト概要

Mantle（マントル）は、イーサリアム上に構築されたレイヤー2（L2）スケーリングソリューションです。高速・低コストなトランザクション処理を実現しながら、イーサリアムのセキュリティを継承しています。

他のL2プロジェクトとの最大の違いは、約28億ドル規模のコミュニティ所有トレジャリーを保有している点です。この巨大な資金基盤をもとに、DeFiプロトコルやRWA（現実資産）のトークン化など、多角的な金融サービスを展開しています。

さらに、世界第2位の取引高を誇る暗号資産取引所Bybitと深く連携しており、数千万規模のユーザーベースへのアクセスを持つ点も大きな強みとなっています。

トークン情報

上記データは2026年3月25日時点の情報となります。

トークンの使用用途

• ガス代の支払い → Mantle Network上の取引手数料として使用
• ガバナンス投票 → ネットワークのアップグレードや資金配分の意思決定に参加
• 報酬プログラム → MNTを保有・ロックして、BybitのLaunchpoolやEarn、DeFiで報酬獲得を狙える
• Bybitエコシステム連携 → BybitのVIPプログラム、ローンチパッド参加権、手数料割引に利用

MNTは単なるガバナンストークンではなく、Bybitとの連携によりCEX（中央集権型取引所）とDeFiの両方で実用性を持つユニークなトークン設計となっています。取引手数料は現在、自動バーンではなく、BaseFeeVaultとSequencerFeeVaultに集約される設計です。

事業モデル

Mantleの事業モデルは、約28億ドルのコミュニティ所有トレジャリーを中核に据えた資本展開型のエコシステム構築です。単なるL2チェーンではなく、トレジャリーの運用益をエコシステム全体に還元する仕組みが特徴です。

📊 主な収益源と資本活用
    ① Mantle Network上の取引手数料（ガス代）
    ② MI4ファンドの運用益（2025年YTDリターン約27.9%）
    ③ mETH・FBTCなどDeFiプロダクトからの手数料
    ④ Tokenization-as-a-Service（TaaS）によるRWAトークン化手数料

トレジャリーの資金はMI4へ最大4億ドルのアンカー投資として展開されるほか、エコシステム内の流動性ブートストラップ、グラントプログラム（助成金）、2億ドル規模のEcoFundによるプロジェクト投資にも充てられています。

トークン需要との相関関係と現状フェーズ

MNTの価格は、Mantleエコシステム全体の成長と密接に連動しています。ネットワーク利用の拡大がガス代収入とバーン量を増やし、トークン価値の押し上げ要因となります。

🔄 需要拡大のメカニズム

• Mantle NetworkのTVL増加 → ガス代需要とネットワーク収益が増加
• Bybitとの統合深化 → CEXユーザーによるMNT購入・利用が拡大
• MI4・mETH・FBTCの成長 → エコシステム全体のロックアップ量が増加
• RWAトークン化サービスの拡大 → 機関投資家による資本流入が加速

📈 現在のフェーズ：機関投資家向けインフラ構築期
2026年3月25日時点で、時価総額約¥371,748,659,581（35位）を記録しています。
2026年3月にはAaveとの連携により総市場規模が10億ドルを突破し、DeFi TVLも過去最高の7.55億ドルを達成しました。
2026年1月にはZKロールアップへの移行を発表するなど、技術面でも進化を続けています。

プロジェクトの強み

Bybitとの戦略的統合によるユーザーアクセス

開始時期：2023年〜（継続中・拡大中）

Mantleは世界第2位の暗号資産取引所Bybitと深く統合されており、8,000万人を超えるBybitユーザーへの直接的なアクセスを持っています。MNTはBybit上でVIPプログラム、手数料割引、担保資産として利用されています。

BybitではMNTのスポット取引ペアはすでに20種以上へ拡大しており、MNT/USDTやMNT/USDCなどで取引できます。また、Bybit Mantle Vaultの運用資産は2026年2月時点で1.5億ドルを超え、AUMが1ヶ月で50%増加するなど急速に拡大しています。

RWAトークン化と機関投資家向けプロダクトの充実

実装時期：2025年4月〜（継続中）

2025年4月にSecuritizeと提携してMI4（Mantle Index Four）ファンドをローンチしました。BTC・ETH・SOL・USD系資産を中心に分散し、配分は四半期ごとに見直され、「暗号資産版S&P 500」とも呼ばれる機関投資家向け商品です。

2025年10月にはTokenization-as-a-Service（TaaS）を開始。OndoのUSDYはすでに2023年からMantle上で展開済みで、同時にWorld Liberty FinancialのUSD1展開を発表し、11月にはBybit・Backedとトークン化株式xStocksの提供を公表しました。

ZKロールアップへの技術進化

発表時期：2026年1月

2026年1月、MantleはEthereumのBlobデータを主要なデータ可用性レイヤーとして使用する戦略的移行を発表しました。これにより、完全なゼロ知識証明（ZK）ロールアップアーキテクチャへの転換を目指しています。

この移行は2025年12月に実装されたEthereumのFusakaアップグレードによるデータ容量の拡大を活用するもので、ユーザーのセキュリティがEthereumのベースレイヤーから直接保護される仕組みとなります。OP Succinctの実装により、Mantleは約19.4億ドル規模を持つ「ZK証明対応の最大級L2」として位置づけられ、フルZKロールアップ化を進めています。

重要マイルストーン

ロードマップのタイムスパン：2025年〜

Mantleは単なるL2チェーンから、トレジャリー運用・機関投資家向けプロダクト・RWAトークン化・フィンテックを統合した総合金融エコシステムへと急速に進化しています。Bybitとの共同ロードマップや巨大トレジャリーの存在は、他のL2プロジェクトにはない独自の競争優位性となっています。